令和9年度〈国語〉高等学校・中学校（大阪、福山、和歌山）
国語
専任教諭
常勤講師（専任登用あり）
掲載開始日
2026/09/16
掲載終了予定日
2026/10/08
令和9年度〈国語〉高等学校・中学校（大阪、福山、和歌山）
本学は「実学教育」と「人格の陶冶」を建学の精神として掲げています。皆さまには各担当教科の指導はもちろん、教育を通して「人に愛される人 信頼される人 尊敬される人」の育成に携わっていただくことになります。
近畿大学は今後もこの建学の精神を元に、激変する社会情勢においても常に社会からの要請に応え、厳しい大学間競争の中を勝ち残ることができる魅力ある大学として発展を続けます。
そのための原動力として、近畿大学で自らの力を発揮したいという強い意志を持った方を本学では求めております。
募集要項
| 募集職種 | 教員 |
|---|---|
| 募集教科 | 国語 |
| 募集人数 | 若干名 |
| 着任時期 | 2027年04月 |
| 雇用形態 | 専任教諭, 常勤講師（専任登用あり） |
| 雇用期間 | 専任の場合：期間の定めなし |
| 契約の更新 | 有り |
| 契約の更新基準 | 被雇用者からの申出があり、学校等の運営上の必要性、 被雇用者の能力・勤務成績・勤務態度・健康状態・法人の経営状況等諸事情を考慮し、 雇用者が必要と認めた場合は、3年を限度として文書により契約を更新することができる。 |
| 試用期間 | 有り |
| 試用期間に関する補足事項 | 試用期間3ヶ月 |
| 業務内容 | 学校教員職務全般 教科指導 その他 |
| 業務内容変更範囲 | 変更なし |
| 応募資格 | （1）四年制大学・大学院を卒業・修了した方、又は卒業・修了見込の方 ※看護除く （2）「高等学校教諭専修免許」・「中学校教諭専修免許」又は 「高等学校教諭1種免許」・「中学校教諭1種免許」を取得（見込）の方 |
| 特徴その他 | 大阪…書道免許保有者歓迎 |
| 勤務地 | 大阪府, 和歌山県, 広島県 |
| 勤務地詳細 | 近畿大学附属高等学校・中学校 （大阪府東大阪市若江西新町5-3-1） 近畿大学附属広島高等学校・中学校福山校 （広島県福山市佐波町389番地） 近畿大学附属和歌山高等学校・中学校 （和歌山市善明寺516） |
| 勤務地変更範囲 | 法人が指定する勤務場所 |
| 受動喫煙防止の為の取組 | 有り |
| 受動喫煙防止対策 | 屋内禁煙 |
| 基本給 | 192000円 ～ 240900円 |
| 賃金形態 | 月給制 |
| 月額/月給 | 192000円 ～ 240900円 |
| 固定残業代の有無 | 無し |
| 給与に関する補足事項 | 新卒初任給：192,000円～240,900円（令和7年度実績） ※勤務地域及び教育経験年数等により異なる |
| 手当 | 住宅手当・通勤手当・家族手当 他、本学規程による |
| 昇給 | 有り |
| 賞与 | 有り |
| 賞与補足 | 年2回 6月・12月 (令和7年度実績)6.43カ月＋203,100円 本学規程による |
| 就業時間 | 1年単位の変形労働時間制により各学校が定める時間 ※学校により異なるが原則として、午前8時～午後4時 |
| 時間外労働 | 有り |
| 休憩時間 | 60分 |
| 休日休暇 | ・休日 １年単位の変形労働時間制により各学校が定める日 ・年次有給休暇 初年度12日間 |
| 加入保険 | 日本私立学校振興・共済事業団による年金及び健康保険・労災保険・雇用保険適用有 |
| 福利厚生 | 財形貯蓄制度・私学事業団積立貯金・福利厚生倶楽部・グループ保険・弔慰金見舞金 |
| 応募書類 | ■応募方法 （1）本学採用ページにて詳細をご確認のうえ、エントリーしてください。 https://www.kindai.ac.jp/about-kindai/employment/teachers/jhschool/ （2）エントリー受付期間 9月16日(水)～10月8日(木) |
| 選考フロー | ■選考方法 <選考方法＞（予定）※日程・実施内容ともに変更の可能性あり※ ・エントリー受付締切 10月8日(木) ・一次選考［書類選考］ 提出締切：10月13日(火) 結果通知：10月19日(月)頃予定 |
| 応募期間 | 2026/09/16 ～ 2026/10/08 |
| お問い合わせ先 | 〒577-8502 大阪府東大阪市小若江3-4-1 学校法人近畿大学 教員採用事務局 Mail:t-kindai-saiyou@mynavi.jp TEL:06-4400-0241 ※電話受付時間 平日10：00～17：00 |
| 特記事項 | ・本業務へ従事するに当たっては、令和8年12月25日までに施行予定の学校設置者等及び 民間教育保育等事業者による児童対象性暴力等の防止等のための措置に関する法律 （令和6年法律第69号。以下「こども性暴力防止法」といいます。）に基づき、 特定性犯罪の前科の有無を確認するための犯罪事実確認が必要となります。 ・特定性犯罪の前科がある場合および特定性犯罪事実該当者の場合は、こども性暴力防止法に基づき、 本業務に従事させないこと等の措置を講じる必要があるため、当法人の採用条件の一つとして、 特定性犯罪の前科がないことを求めることとしています。 ・このため、予め、採用選考過程において、履歴書等により、特定性犯罪の前科の有無を確認いたします。 ・なお、以下の各事項に当てはまる場合は、採用の内定または決定を取り消すことがあります。 1．学歴、職歴、資格、犯罪歴その他の重要な経歴の詐称があるとき。 2．法人から対応を指示された学校設置者等及び民間教育保育等事業者による児童対象性暴力等の防止等の ための措置に関する法律（令和6年法律第69号）に基づく犯罪事実確認に必要な手続等に対応しないとき。 3．犯罪その他社会的に不相当な行為を行い従業員として不適格と法人が判断したとき。 ※「こども性暴力防止法」、「特定性犯罪」、「特定性犯罪事実該当者」の内容については以下を参照。 https://laws.e-gov.go.jp/law/506AC0000000069/20261225_0000000000000000?occasion_date=20261225 |
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